業界研究

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広告関連の主な業態

広告が世に出るまでの作業が、すべて広告会社内で行われることはまずありません。広告を完成させるためには様々な会社の協力が必要であり、また完成した広告はメディアが媒介となってはじめて消費者に伝えられます。ここでは、広告関連企業の主な業態についてご説明します。

広告会社

得意先のマーケティング(広告、制作、イベント、PR、販売促進など)業務をサポートする会社です。企業と消費者を最適なコミュニケーション(主に広告活動)で結びます。

総合広告会社

主に大手広告会社を指します。クライアントのマーケティング活動全般を一社で請け負う規模を持ち、マーケティング戦略、広告戦略、媒体戦略、プロモーション戦略など消費者と企業を結ぶ業務を行います。

代表的な企業

専属広告会社

新聞社、テレビ局、出版社など、特定媒体の広告の企画・制作を請け負う会社です。すべての媒体を取り扱う総合広告会社へ転進した会社もあります。

ハウスエージェンシー

クライアントのグループ子会社としてマーケティング業務を行う広告会社です。企業系とメディア(鉄道)系に分けられます。最近では他社ブランドの広告活動を行う会社も多くなっています。

企業系

メディア系

外資系広告会社

日本でマーケティング活動を行う、海外の広告会社です。日本支社・現地法人、または日本の広告会社との合弁会社という形態で進出し、一社一業種制をとっています。

代表的な企業

メディア事業会社

メディアプランニング、メディアバイイングに特化した広告会社です。2003年に博報堂、大広、読売広告社が統合して設立された「博報堂DYメディアパートナーズ」が有名です。欧米ではブランドエージェンシーに対応して、メディアカンパニーという形態が多く存在します。

代表的な企業

  • 博報堂DYメディアパートナーズ

インターネット広告会社

インターネットなどのデジタル領域を中心に、すべての広告・マーケティング領域を統合して、最も効果的な課題解決の提案をする会社です。

代表的な企業

総合広告制作会社

テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・ポスター・チラシ・Webサイトなど、あらゆる広告制作物を総合的に制作する会社です。

代表的な企業

CM・映像制作会社

CMだけでなく映画やプロモーションビデオ、デジタルコンテンツ、番組制作など幅広く映像制作を行います。大半が社員10名未満の小規模企業で、系列会社やグループ形態をとっている場合も多く、企業間の「横のつながり」が密接な業種といえます。

代表的な企業

グラフィック制作会社

新聞・雑誌・ポスター・チラシに掲載する広告や販促用の印刷物を制作します。近年では、総合コミュニケーションに対応する大手企業もあります。

代表的な企業

Web 制作会社

広告会社などの依頼を受けて制作を行います。広告会社がテレビ、CM、雑誌広告、キャンペーン、イベントなどをクライアントから一括で受注した後、 Webの部分を委託されるという流れが一般的です。

代表的な企業

マーケティング・リサーチ会社

マーケティング・リサーチの対象は、市場、製品、広告、流通、消費者など多岐に渡り、調査の種類も、商品開発調査や、広告表現調査、効果分析、顧客満足度調査など様々です。企業によって得意分野が違い、独自のデータベースやマーケティング手法、リサーチシステムなどを持っています。広告会社のマーケティング部門のほか、クライアントから直接依頼を受けるケースも多くあります。

代表的な企業

  • イノベーター・ジャパン

PR会社

報道機関へのニュース素材の提供(ニュースリリース)や新商品発表会(プレスリリース)、イベント運営を行います。企業が発信したい情報をいかにメディアにアピールするか、「表現力」「演出力」「独創性」が問われます。近年はインターネットの普及とともに、口コミやSNSを取り入れた新しい手法が次々に開発されているほか、企業の社会的責任(CSR)、投資家向け広報活動(IR)など幅広い範囲をサポートするようにもなっています。

代表的な企業

SP・イベント会社

クライアント企業の販売戦略の立案・実施を行い、消費者を購買活動へ結びつける仕事です。カレンダー、カタログ・パンフレット、POP、プレミアムグッズなど、SPツールの制作まで提案・実施することもあります。イベント、DM・折込、プレミアムキャンペーン、デモ販(試食・試飲など店内サービス)など、企業ごとに様々な得意分野が異なります。広告会社のPR部門のほか、得意先から直接依頼されることもあります。

代表的な企業

屋外・ディスプレイ会社

イベント、展示会、ショールーム、商業施設などの立体空間を制作、演出する会社です。近年ではデジタルを取り入れた制作物も増えています。

代表的な企業

  • 乃村工藝社
  • 丹青社
  • ムラヤマ

メディア(各種媒体社)

広告主のメッセージを、ターゲットに伝達するのが「媒体(メディア)」の役割です。いわゆる「マス4媒体」とはテレビ・ラジオ・新聞・雑誌を指し、前者2つを「電波系」、後者2つを「印刷平面系」と呼びます。近年ではインターネット広告の成長が著しいほか、交通広告、屋外広告といった家庭外で接触する広告 = OOH(Out Of Home)広告や、デジタルサイネージへの関心も高まっています。

テレビ局(テレビ CM)

視聴者に対して、「広範囲に」「繰り返し」メッセージを伝えられることが特長で、企業名や商品・サービスの告知を短期間で行うことが出来ます。CMには、番組の間に流れる「スポット広告」と番組内で流れる「タイム広告」の2種類があり、全国または特定地域へ、広告主のニーズに合わせて放送します。他の媒体に比べて多くの費用がかかりますが、視覚・聴覚に繰り返し訴えることで、視聴者に強いインパクトを与えることができます。

代表的な企業

  • フジテレビジョン
  • 日本テレビ放送
  • TBSテレビ
  • テレビ朝日
  • テレビ東京

ラジオ局

「パーソナル性」「双方向性」「ながら聴取性」がラジオの特長です。ドライバー、若者、主婦など、番組や局によってリスナーが明確なため、ターゲットを限定した広告を出す媒体として適しています。広告枠の確保やCM素材の変更を迅速に行うことができるため、タイムリーな広告を出すことも可能です。他のマスコミ媒体と比べて低コストな点も魅力です。

代表的な企業

  • ニッポン放送
  • エフエム東京
  • TBSラジオ&コミュニケーションズ
  • 文化放送
  • J-WAVE

新聞社(新聞広告)

新聞には、全国紙「朝日」「毎日」「読売」「日経」「産経」のほか、ブロック紙、各都道府県の地方紙など様々な種類があります。全国紙だけでも1日3000万部の発行部数を誇り、定期購読での利用が多いため、安定した読者層を持ちます。広告主のニーズに合わせて、記事下広告・記事中広告・題字下広告・突き出し広告といった掲載の場所を変えられることや、配布地域に合わせた広告を出せることも特長です。最近では電子化が進み、新たな広告の試みが始まっています。

代表的な企業

  • 読売新聞
  • 朝日新聞
  • 毎日新聞
  • 産経新聞
  • 日本経済新聞
  • 中日新聞

雑誌社(雑誌広告)

総合週刊誌、女性週刊誌、エンターテーメント誌、ビジネス誌、コミック誌など、ジャンルによって想定されている読者が明確なため、ターゲットが読んでいる雑誌を知ることが重要です。決められた枠に対して自社の広告を掲載する「純広告」と、記事部分と同様の構成・体裁で編集された「記事体広告」に分類できます。またカラーページは商品の表現に適しています。

代表的な企業

  • 講談社
  • KADOKAWA
  • 集英社
  • 小学館
  • 新潮社

インターネット

インターネットの普及により、インターネット上にも数多くのメディアが登場しました。また、インターネットの広告費は、2009年に新聞の広告費を抜き、テレビ広告に次いで2位の市場規模に成長しました。インターネット広告の特徴として、「双方向である」「能動的に利用される」「高度なターゲティングができる」「広告効果を測定しやすい」などが挙げられます。

代表的な企業

検索サイト

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  • Lycos
  • goo

ニュースサイト

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  • 朝日新聞デジタル
  • YOMIURI ONLINE
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