前年比108.3％のインターネット広告媒体費 詳細分析【電通グループ調べ】

国内電通グループのデジタル領域をけん引する4社（CCI、電通、電通デジタル、セプテーニ）は「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

インターネット広告媒体費を〈広告種別〉と〈取引手法〉の2つの切り口から詳細分析している。広告がどこに掲載されるかで分類する〈広告種別〉。成果報酬型広告、検索連動型広告、ディスプレイ広告、ビデオ（動画）広告などが該当する。また広告がどのタイミングで掲載され、報酬が入るかで分類する〈取引手法〉。これは問い合わせや購入など成果が出たタイミングで費用が発生する「成果報酬型広告」、あらかじめ金額や期間、出稿内容が決まっている「予約型広告」、1回の広告表示ごとにリアルタイムで入札を行う「運用型広告」があたる。

2023年の総広告費7兆3167億円のうち、インターネット広告媒体費は2兆6870億円（前年比108.3%）であった。

広告種別でみると、検索連動型広告は推定開始以降はじめて1兆円を突破し、前年比109.9％の1兆729億円をマーク。広告種別での構成比では最も高い39.9％となった。また、ディスプレイ広告は前年比104.5%の7701億円（構成比28.7％）、ビデオ（動画）広告は前年比115.9％の6860億円（構成比25.5％）となった。

【グラフ1】インターネット広告媒体費の広告種別構成比

インターネット広告媒体費を取引手法別でみると、運用型広告は前年比110.9％で、構成比は87.4％となった。予約型広告は昨年からほぼ横ばい、成果型報酬型広告は前年比75.8％と減少した。

【グラフ2】インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

『「2023年 日本の広告費」解説──新型コロナ5類移行が追い風となり過去最高を更新。コロナ禍で広告費はどう変わった？』（電通発表）によると、2023年は、動画サービスの伸長や、企業の販促活動におけるデジタル活用の増加により、インターネット広告媒体費が全体的に伸びている。また、「世界の広告費成長率予測（2023～2026）」（電通発表）では、検索連動型広告、動画広告、ソーシャルメディア広告が、今後のインターネット広告の成長を牽引する動きと予想されている。

これらを踏まえ、インターネット広告媒体費は2024年も堅調に拡大し、前年比108.4％の2兆9124億円になると予測される。

【グラフ3】インターネット広告媒体費総額の推移（予測）