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株式会社日本経済社(nikkeisha)―日経グループ

株式会社日本経済社(nikkeisha)―日経グループ

ロゴ:株式会社日本経済社(nikkeisha)―日経グループ
業種:
広告会社
勤務地:
北海道、東京都、新潟県、石川県、長野県、愛知県、京都府、大阪府、広島県、福岡県
得意分野:
テレビ、ラジオ、雑誌、新聞、Web・デジタル、SP、イベント、PR、屋外・ディスプレイ、プランニング、プロデュース、その他
募集職種:
営業系、マーケティング系、クリエイティブ系、エンジニア系、その他

自分の言葉で自己アピールをして希望の営業職へ/宮田 匠さん 営業職

興味と好奇心を満たす広告業界を選んでよかった

就活の時は、あらゆる仕事が魅力的に感じられて、なかなか業界を絞ることができませんでした。

学生時代に映画の自主制作をしていたこともあって、映画会社や制作会社に興味を持ちましたが、そのほかにも金融関係や印刷会社など、さまざまな業界での営業職を希望していました。

あらゆることに興味があり、どの仕事もいいなと思う自分の性格と向き合ううちに「広告会社なら何でもできる」と考えるようになり、広告業界を志望するようになりました。

実際に入社してから、いい体験がたくさんできていると感じます。

営業として入社1年目からさまざまな仕事を体験

入社後は、思った通りいろいろな仕事に挑戦をさせていただいてます。

1年目の夏頃から自分で新規クライアント開拓のテレアポをかけるようになり、2年目になると、先輩の担当していた案件を引き継いで独り立ちするようになりました。

プロモーションツールの制作現場や、撮影の立ち合いも経験しました。自分が携わったプロモーションのローンチ後、出来上がったポスターなどを手にした時は、やはり嬉しかったですね。

当社は、入社年次が若い人でも新規営業は個人の裁量に任されています。(先輩のサポートを受けつつ)

私はもともと営業職を希望していましたが、それは自分自身の手で新しい仕事をゼロから作り出せると思ったからです。ですから、自分の時間を見つけては、新規のクライアントへの営業活動をするように心がけています。


新規クライアントを開拓したことが自信とやりがいにつながった

入社1年目ではテレアポの結果は出せませんでしたが、2年目には、テレアポから新規クライアントの大きな案件をコンペティションで獲得することができました。

最初のアプローチでクライアントの持つ課題を聞き出し、当社が考えるプロモーションを提案し、採用されたのです。

自分が開拓したクライアントの長期プロモーションに携わることができて、大きな自信とモチベーションアップに繋がりました。こうした体験が糧になり、今後新たな局面を迎えた時に役立てていきたいと思います。

3年目を迎える今、仕事の幅が広がるにつれて、地方出張も増えてきました。首都圏に限らず国内各地で仕事ができることも嬉しく、出張先のサウナで仕事の疲れを癒す楽しみもあります(笑)。


エントリーシートの自己アピールが就活のカギ

OB訪問や紹介などで何十人もの先輩に会いました。就活の経験者である先輩たちの成功体験をヒアリングし、自分の立場に置き換えて考え、自分の言葉で語ることができるように心がけました。

エントリーシートに注力することも大切。まず、入社試験のスタート地点に立つ為にも、できる限りの工夫をして提出することです。

私の場合は、いかに目立つかを考えて作成し、自由欄にはびっしりと「自分がやりたいこと」「成し遂げたいこと」を書きました。企業に対するアピール合戦を勝ち抜くためにも、自分自身の個性を知り、企業に対する熱意をアピールすることで入社につながるはずです。


創業/設立/沿革
1942年11月
創立

1971年2月
日本経済新聞社、朝日新聞社その他4社と共に財団法人新聞広告審査協会を設立

1984年7月
本社を茅場町より銀座に移転

2007年6月
財団法人日本情報処理開発協会(JIPDEC)より、プライバシーマーク認定(JISQ15001:2006)を取得

2014年1月
(株)日経広告、(株)東日本日経社と経営統合し、全国ネットワークが完成

2017年11月
創立75周年を迎える

2018年7月
デジタルマーケティング会社である株式会社パブリックアイデンティティを買収、子会社化

2019年4月
ミャンマー支社開設
代表者
代表取締役社長 冨田 賢
本社・事業所
本社(東京)、大阪、札幌、旭川、函館、新潟、長野、金沢、名古屋、京都、広島、福岡
関連企業
株式会社日経社ハビタ21/株式会社日経アドエージェンシー/株式会社パブリックアイデンティティ
従業員数
436名(2019年12月31日時点)
資本金
1億9,796万5千円
売上高
390億4,534万円(2018年度実績 グループ会社含む)

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